ニーズ調査

モノ消費からコト消費への消費形態の変化など目まぐるしく変化する世の中において、消費実態・需要動向調査を実施し、消費者の嗜好やライフスタイルを把握することは、適切な事業戦略を立案する上で非常に重要です。
また、価値観が多様化している現代において消費実態・需要動向を捉えるためには「女性20代」といった要素だけでは不十分であり、どのような特性を有する層・属性の実態・動向なのかといった視点にも留意することが重要です。

消費実態・需要動向調査では企業の抱える以下のような課題解決に役立てることができます。

ニーズ調査の活用事例

新商品開発の戦略策定

  • 新規参入を検討しているが、そもそも消費者がどのような理由で製品/サービスを選んでいるのかわからない。
  • 新商品開発を検討しており、競合製品と明確な差別化を図りたい。
    競合製品の顧客層とは異なるターゲットを設定するにあたって、そもそも、競合製品を利用している顧客の嗜好やライフスタイルはどのようになっているのか。
  • 特定のターゲット層を対象とした製品を開発したいが、ターゲット層の嗜好を把握したい。
  • 新規カテゴリーの商品開発を検討している。消費者のライフスタイル全般から、実際の購買行動、製品の使用状況などを分析し、今後の開発に向けたヒント、消費者インサイトを発見したい。

既存事業における業績(売上高・利益)の拡大

  • 自社製品/サービスの売上高が伸び悩んでおり、まず世間一般の消費実態・需要動向を確認したい。
  • 自社製品/サービスが想定しているターゲット層に受け入れられているのか、把握したい。
  • 競合製品・サービスが売れている理由が何か、消費者側の視点で探りたい。

既存事業における投資判断

  • 自社製品/サービスと競合製品/サービスの需要動向を把握し、今後も自社製品/サービスの開発・販売を継続するか判断したい。

消費実態・需要動向調査を依頼すると、具体的には以下のような内容の把握が可能となり、企業の抱える課題の解決に活かすことができます。

ニーズ調査で把握できること

消費者の嗜好やライフスタイル

消費実態・需要動向調査を実施することにより、どのようなものを好み、また興味を持っているのかといった消費者の嗜好に関わる情報を把握することができます。
また、年齢や性別、地域、職業、世帯構成など消費者の属性ごとに消費実態を調べることにより、消費者のライフスタイルに関する情報を把握することができます。

これらの情報は新製品・サービスの検討や、既存製品・サービスのコンセプトやターゲットの見直しに活用できます。

特定製品・サービスにおける消費実態

特定製品・サービスにおいて消費実態・需要動向調査を行うことも可能です。
競合製品・サービスの消費者に対して調査し、購入要因を把握することにより、新製品・サービスの検討や、既存製品・サービスのコンセプトやターゲットの見直しに活用できます。

消費者のニーズ

消費実態・需要動向調査を競合製品・サービスと自社製品・サービスのそれぞれで実施し、比較することによって消費者がどういった理由で製品・サービスを選択しているのかより明確になり、消費者のニーズを把握できます。
これらの情報は新製品・サービスの検討や、既存製品・サービスのコンセプトやターゲットの見直しに活用できます。

調査方法について

調査方法は、アンケート調査またはヒアリング調査、観察調査などとなっており、具体的な方法は、調査内容に応じて決定します。
また、ヒアリング調査にはグループインタビュー(調査に該当する回答者を集めて、司会者の進行のもと座談会方式で自由に意見交換してもらうことで、有効な情報を取得する)やデプスインタビュー(調査に該当する回答者に対し質問者がインタビューを行うことにより、有効な情報を取得する)といった方法があります。

これらの調査手法を組み合わせて利用することにより、一般消費者向けの製品・サービスに限らず、BtoB向けの製品・サービスの需要動向に関する情報を取得することができます。

では、消費実態・需要動向調査を委託する場合、具体的にはどのような流れになるのでしょうか。

調査委託の流れ

1. 問い合わせ

まず、マーケティングリサーチ会社に調査をしたい内容について問いあわせをしましょう。電話やメールのいずれでも対応してもらえます。
その際は、調査で明らかにしたい内容や予算、期間を伝えるとより具体的な回答が得られるでしょう。

2. 打ち合わせ・調査設計

担当者と調査の実施にあたってより具体的に内容の設計、実施費用、スケジュールに関して摺合せを行います。
消費実態・需要動向を把握するにあたり、調査を有効なものにするためには、調査のスコープを明確化し、担当者と共通認識を持つことが非常に重要です。このため、可能な限り打ち合わせを行う機会を設けましょう。

3. 調査企画書・見積書の作成

打ち合わせの内容や問い合わせの内容(打ち合わせを行う時間がない場合)に基づいて、調査企画書と見積り書を作成します。 その内容に問題が無ければ、いよいよ調査を開始することになります。

4. 調査状況の確認

調査実施中においては、例えば、グループインタビューでは、インタビューに同席して生の声を聞くことも可能です。実際に生の声に触れることで、場合によっては調査の方向性を修正することも可能です。

5. 最終調査結果の確認

最終的な調査結果は報告会の実施や報告書の授受によって確認することができます。また、必要に応じて、報告内容には含まれていない視点で、傾向を分析して欲しい場合は、そのような依頼も対応可能です。 調査内容の品質に問題が無ければ、作業は終了となります。

調査前の確認事項

消費実態・需要動向調査を委託する際には、以下の内容について摺合せを行うことになります。

調査対象先

調査対象先は製品・サービスの最終ユーザー、メーカー、販売店などが挙げられます。
また、自社のユーザーについては購入頻度や購入金額に応じてランク分けして調査対象先とすることも可能です。具体的な調査対象先は把握したい内容に応じて変わってくるため、摺合せが必要となります。

調査項目

どのような情報を把握したいのかなどの内容に応じて、マーケットリサーチ会社側で項目の設定を行ってくれます。
調査をしたい内容や項目が事前に明確になっている場合は、可能な限りその内容に合わせて、調査項目を設定してもらえます。

調査方法

調査方法については、調査対象先や調査内容に応じてどの方法で行うのが適切か提案してもらえます。予め実施したい方法が決まっている場合は、打ち合わせ時に相談してみましょう。

調査期間

調査期間については調査対象の条件や、調査方法などによって異なってくるため、マーケットリサーチ会社との摺合せが必要となります。情報を得たい期日が事前にわかっている場合は、早めに伝えましょう。

調査金額

調査金額についても調査内容によって異なってくるため、摺合せが必要となります。調査に掛けられる予算が決まっている場合には、事前にその情報を伝えると、その金額内で実施できる調査を提案が可能です。

調査事例

消費実態・需要動向調査の具体的な事例を示します。

消費財メーカーA社の事例
自社製品が売れている理由・売れていない理由を明らかにし、新製品・サービス開発時のコンセプト構築・ターゲット選定及び、ターゲット層が好む製品メッセージの発信、販促施策を策定するための参考情報を収集する。

1. 調査対象先

一般消費者

2. 調査手法

インターネットアンケート調査を実施し、収集したデータを性別、年代別の他、購入頻度に応じてヘビー・ミドル・ライトユーザーなどに階層分けして分析を行った。

3. 調査項目

  • 製品購入経験、購入頻度
  • 購入している製品ブランド
  • 選定理由
  • 製品を認知したきっかけ
  • 製品イメージ

4. 調査期間

1ヵ月

工作機械メーカーB社の事例
同社は国内で圧倒的なシェアを有しているものの、近年、海外メーカー製品のシェアが急速に高まっている。 同社製品を中心に使用している顧客、海外メーカーとの取引が拡大している顧客、半々で使用している顧客など、販売先の中で工作機械に対してどのようなニーズ・課題を有しているのか、また、選定要因にどのような変化が生じているのかを把握したい。

1. 調査対象先

工作機械メーカーB社の顧客(販売状況などによって分類)

2. 調査手法

電話及び訪問によるヒアリング調査

3. 調査項目

  • 使用している工作機械の台数、メーカー構成
  • 工作機械の選定理由
  • 自社製品、営業、サポートに対する評価
  • 競合製品、営業、サポートに対する評価
  • 工作機械メーカーB社に対する要望等

4. 調査期間

2ヵ月

調査領域

消費実態・需要動向調査は様々な領域で実施が可能です。具体的な領域については「調査領域について」を参照してください。

その他にも消費実態・需要動向を調査することで様々な情報を得られます!
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